「大きくなって戻ってきて」——子どもたちが稚魚を海に放流するニュースを見るたびに、温かい気持ちになる人は多いと思います。でも、その「良いこと」が科学的には意味を持たないとしたら、どうでしょうか。さらに言えば、その体験学習が「放流すれば魚は増える」という間違った知識を次世代に植え付けているとしたら。日本の海から魚が消え続けているのは、自然現象でも外国のせいでもなく、長年にわたる「間違った常識」の積み重ねです。子どもたちに本当に伝えるべきことは、放流の感動体験ではなく、資源とはどう守るものかという、もっと根本的な話です。

「良いこと」のはずだった放流体験学習

2025年5月21日、三重県尾鷲市の海岸で、地元小学校の児童10人が8センチほどのヒラメの稚魚約400匹を一斉に海へ放流しました。「水産資源の大切さを学んでもらおう」と尾鷲市が毎年開いている体験学習会で、子どもたちは「大きくなって、ここに戻ってきてほしい」と笑顔で語りました。

温かいニュースです。子どもたちが海や魚に関心を持つきっかけになることは、それ自体は悪いことではありません。問題は、この体験が「放流すれば魚は増える」という誤った理解を正しいものとして教えてしまっている点です。そして、その誤解が日本全国で何十年も繰り返されています。

この体験学習のような稚魚放流（種苗放流）は、日本では現在約70種にわたって全国で実施されています。国・自治体・漁業組合が費用を負担し、税金が投入されています。しかし、「放流すれば魚が増える」という前提は、科学的に証明されたことは一度もありません。それどころか、放流しても魚は増えないことが、科学的に証明されています。

放流しても魚は増えない——科学が示した不都合な事実

2023年の北海道大学などの研究、および2018年に国際学術誌「Fish and Fisheries」に掲載された世界180種以上を対象にしたシステマティックレビューにより、稚魚放流は対象魚種を増やす効果がなく、むしろ生態系全体を長期的に減少させる可能性があることが科学的に示されています。放流魚は人工環境で育つため野生とは異なる遺伝子を持ち、大量放流が野生個体との競争を生み、生態系のバランスを崩すことが主な原因です。

実際のデータを見ても、その事実は明らかです。

1983年に種苗放流が本格化しましたが、それ以降もヒラメ・マダイの漁獲量は増えていません。放流を続けても魚は増えなかった——データはそう示しています。

どうすれば魚は増えるのでしょうか。その答えを、皮肉にも日本の歴史が示しています。2011年の東日本大震災後、放射性物質の影響で三陸沿岸に事実上の禁漁区が生まれました。漁業が止まり、放流も止まりました。その結果、ヒラメをはじめマサバ・マダラなど複数の魚種の資源が急回復しました。放流がなくても、人間が獲るのをやめただけで魚は増えました。これが全てを物語っています。

それでも日本では現在、国・都道府県の栽培漁業センター合計80か所が税金で維持され、約70種を対象に放流が毎年続けられています。ヒラメだけで年間約1,700万尾、マダイで約910万尾。科学的に効果が否定されているにもかかわらず、これだけの規模の事業が今も続けられています。税金の無駄遣いと言わざるを得ません。東日本大震災後の事例が示すように、同じ税金を使うなら放流より禁漁期間を設けて漁師の収入を補償する方が、資源回復への効果ははるかに高いはずです。

「豊漁」「不漁」という言葉がおかしい理由

「去年の不漁から一転、シラスが豊漁」——そんなニュースが報じられました。消費者にとっては嬉しい話に聞こえます。しかし立ち止まって考えてほしいのです。「豊漁」「不漁」という言葉が日常的に使われていること自体、日本の資源管理が機能していない証拠です。

資源管理の目的はシンプルです。魚を減らさず、来年も再来年も獲り続けられる海を維持すること。そのために科学的な資源評価に基づいて漁獲枠を設定し、漁業者はその量だけを獲ります。農家が毎年決まった面積の畑を耕すように、獲っていい量はあらかじめ決まっている——だから豊漁も不漁も原則として起きません。適切な資源管理が行われている国では、「豊漁」「不漁」という言葉自体が存在しないのです。

ところが日本では、目の前にいる魚を獲れるだけ獲り尽くそうとします。たまたまその年に魚が多ければ「豊漁」と呼ぶだけで、日本全体で見れば全然豊漁ではありません。ほとんどの魚種で漁獲量は減り続けています。不漁になれば「自然のせい」「外国のせい」と責任転嫁し、誰も責任を取りません。シラスはカタクチイワシの稚魚であり、本来は成長して成魚になる命です。豊漁のニュースを見て「良かった」と思う前に、「なぜ日本は今も相変わらず乱獲を続けているのか」と問うことが、本当に海の未来を考えることです。

MSC（海洋管理協議会）が世界23カ国3万1000人以上を対象に実施した意識調査では、「過剰漁獲は50年前より広がっている」と正しく認識している人の割合は調査国平均で66%だったのに対し、日本は43%にとどまり、世界平均を大きく下回りました。日本人の認識はまだ低いです。しかし、国内でもこの問題に気づき、声を上げる人は増えています。「自然のせい・外国のせいという責任転嫁をやめろ」「漁獲規制が科学的でない」「増えてきたマグロをまたすぐ獲ろうとしている」——これらはすべて、一般市民からインターネット上に寄せられている声です。知っている人は知っています。あとは、その声を広げることです。

魚影を濃くするのは放流じゃなく、釣り人自身

キジハタのライトゲームを紹介する釣り記事に「結局は魚影次第」という言葉がありました。魚が多く生息する場所でなければ釣れない、という意味です。まったくその通りです。では、魚影を濃くするにはどうすれば良いでしょうか。放流でしょうか。

魚影が少ないからと釣れた魚を全部持ち帰っていたら、さらに少なくなるのは当然です。特に問題なのが、小さな魚をそのまま持ち帰ることです。「小魚」とは単に小さい魚ではなく、まだ産卵を一度も経験していない未成熟の魚です。その魚を獲ってしまうことを、水産資源管理の世界では「成長乱獲」と呼び、禁忌とされています。

成長乱獲がなぜ問題なのか。未成熟魚はこれから何度も産卵して次の世代を生む可能性を持っています。その命を産卵前に獲ってしまうことは、将来の資源ごと奪うことを意味します。世界の漁業先進国では、魚種ごとにサイズ規制が厳格に設けられており、一定の大きさに達していない個体の漁獲・持ち帰りは法律で禁止されているケースがほとんどです。日本ではそのような規制が極めて甘く、小アジ・豆アジ・小カサゴ・ツバス（ブリの幼魚）・ヨコワ（クロマグロの幼魚）といった未成熟魚が普通に流通し、食べられています。

たとえばキジハタは全長35cm未満だと未成熟個体が多く、産卵をまだ経験していない可能性が高いです。アジは全長23cm未満、カサゴは全長22cm未満も同様です。居酒屋で当たり前のように出てくる小アジの唐揚げ、釣り場で気軽に持ち帰る手のひらサイズのカサゴ——日本では見慣れた光景ですが、それらはほぼ全て未成熟個体です。一度も産卵を経験していない命を次々と獲り続けています。それが日本の現実です。

▶ 各魚種の詳しいキープサイズはこちら：魚種別リリースサイズ・キープサイズ基準まとめ｜成長乱獲を防ぐために科学的根拠で判断する

釣り人ができる最も直接的な資源保護は、未成熟魚・小型魚をリリースすることです。食べる分だけ持ち帰る。それが積み重なれば、海の魚影は確実に濃くなります。高額な税金を使った稚魚放流イベントを1万回やるより、釣り人全員が未成熟魚のリリースを徹底する方が、はるかに資源への貢献度は高いです。しかも無料でできます。魚影が濃い海は、誰かが作ってくれるものではなく、釣り人自身が作るものです。

子どもたちに本当に教えるべきこと

尾鷲市の体験学習のような試みの意図は、決して悪くありません。子どもたちに海と魚への関心を持たせたい、地元の水産業を身近に感じてほしい——その思いは本物です。しかし、伝える内容が間違っていれば、善意は逆効果になります。

「放流すれば魚が増える」と教えることは、「問題は誰かが解決してくれる」という受け身の意識を植え付けます。本当に伝えるべきことは、もっとシンプルで力強いことです。

まず、魚は獲りすぎると消えるということ。海の魚は無限ではなく、増える量より多く獲り続ければ必ず減ります。当たり前のことですが、日本はこの当たり前を長年無視してきました。次に、科学的なデータに基づいて漁獲枠を決め、全員がそれを守ることが海を維持するために不可欠だということ。世界で漁業が成り立っている国々は、感情や前年の実績ではなく、データに基づいて漁獲枠を決め、そのルールを徹底しています。

釣りをする子どもには、小魚は逃がすということも伝えるべきです。小さい魚はまだ産卵していません。逃がせば大きくなって、さらに多くの魚を産みます。そうすれば自分が大人になっても、同じ海で釣りができます。これは自然保護の話ではなく、将来の自分のための合理的な選択だと教えることが大切です。

結論

稚魚を放流して「大きくなって戻ってきて」と願う子どもたちの気持ちは本物です。その体験自体を否定するつもりはありません。しかし、放流に効果がないこと、豊漁・不漁を繰り返すこと自体が管理の失敗であること、小魚を獲り続ければ資源は戻らないこと——これらは科学的に示された事実であり、世界の漁業先進国では常識です。それでも日本ではこの現実がほとんど知られていません。これらを子どもたちに伝えられる大人が増えることが、日本の海を変える第一歩です。

※本記事は信頼できる一次資料をもとに調査・構成され、2026年にClaudeのサポートによって作成されました。